AIやIoTを活用する企業が急増するなか、デジタル化を担う人材は貴重な戦力。3000人調査から「デジタルの仕事」の実態に迫る。今回は前回に続いて労働時間に焦点を当てる。

 デジタル人材3000人を対象とした調査結果から、労働時間は「週平均45.4時間」であり、「長時間労働がつきもの」という業界慣行は解消されつつあると分かった。

 今回は労働時間の変化と今後に対する希望を?#34892;膜?#35211;ていく。

「3年前よりも労働時間が減った」は4割

 まず「3年前(2015年ごろ)と比べて、労働時間はどう変化したのか」を尋ねた。

労働時間はどう変化したか
3年前(2015年ごろ)と比べた増減を尋ねた
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 最も多かったのは「ほぼ同じ」(39.9%)だ。2番目に多かったのは「やや減った(週5時間未満)」(21.3%)、3番目に多かったのは「減った(週5時間以上10時間未満)」である。

 労働時間の変化を捉えるために、回答を「増えた」?#21462;?#28187;った」に分けてみる。「増えた」は「やや増えた(週5時間未満)」「増えた(週5時間以上10時間未満)」「とても増えた(週10時間以?#24076;工?#21512;計を表す。「減った」は「やや減った」「減った」「とても減った(週10時間以?#24076;工?#21512;計である。

 この分類で調査結果を見る?#21462;?#22679;えた」は18.7%、「減った」は41.4%となり、「減った」と答えた回答者は「増えた」の2倍強だった。全体として、労働時間の短縮が進んでいる傾向にあると分かる。

 時短が進んだ理由の1つとして、昨今の働き方改革の影響が考えられる。そこで労働時間が「減った」と回答した1214人に対し、「働き方改革が労働時間の減少に影響しているか」を質問した。結果は「思う」が30.2%、「やや思う」が29.2%、「あまり思わない」が18.5%、「思わない」が15.0%となった。回答者の6割が働き方改革の影響を認めていた。

 ただ、自由意見では働き方改革の実態を批判する声もあった。その1つを紹介しよう。「当社では強制的に?#34892;荬?#21462;らせることで、?#34892;?#21462;得率を上げている。休みたくない日に休まされたり、本当に休みが必要なときに?#34892;荬?#36275;りなくなったりするなど、本来の働き方改革になっていない。流行に踊らされた形だけの働き方改革の犠牲になっている」(50代、その他製造業)。

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